佐藤 輝英
Teruhide Sato
慶應義塾大学総合政策学部卒業。在学中からソフトバンク社にて、米国のEC決済技術を持つサイバーキャッシュ社（現DGフィナンシャルテクノロジー社）の日本法人立ち上げに参画。2000年から2014年BEENOS株式会社（旧ネットプライスドットコム）代表。2004年同社を東証マザーズ上場へと導く。自身のアントレプレナーとしての経験を元に、次世代の起業家たちをサポートするべく2011年スタートアップ支援プログラム「Open Network Lab」をデジタルガレージ社、カカクコム社と共同立ち上げ。2015年、シンガポールを拠点とするベンチャーキャピタルBEENEXTを設立、インドや東南アジアなど、新興国のインターネット企業への投資を進め、グローバルな起業家ネットワークを構築中。 2008年世界経済フォーラムより「Young Global Leaders」に選出される。世界中の次世代起業家支援をライフワークとし、一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事、シリコンバレー・ジャパン・プラットフォーム エグゼクティブコミッティーのメンバー等を務める。
孫 泰蔵（チェアマン）
Taizo Son
日本の連続起業家、ベンチャー投資家。大学在学中から一貫してインターネットビジネスに従事。その後2009年に「アジア版シリコンバレーと言えるようなスタートアップ生態系をつくる」という大志を掲げ、ベンチャー投資活動やスタートアップの成長支援事業を開始。そして2013年、単なる出資に留まらない総合的なスタートアップ支援に加え、未来に直面する世界の大きな課題を解決するための有志によるコミュニティMistletoeを設立。
社会に大きなインパクトを与えるスタートアップを育てることをミッションとしている。
高野 真
Makoto Takano
1987年大和証券株式会社入社、1997年にゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントへ移り、執行役員企画調査室長を経て2001年にピムコジャパンリミテッド入社。取締役社長を約13年務める。
2014年に金融から出版に転じ、株式会社アトミックスメディア（現リンクタイズ株式会社）代表取締役CEO兼Forbes JAPAN編集長に就任し、Forbes JAPANを立ち上げる。2019年よりリンクタイズ株式会社（商号変更）代表取締役CEO兼Forbes JAPANファウンダー。
また、2007年よりMTパートナーズ株式会社代表取締役、2016年よりD4V （Design for Ventures、IDEOとの合弁VC）Founder & CEOを兼務。その他、日本ベンチャーキャピタル協会、アジア・パシフィック・イニシアティブ、GHV Acceleratorでもボードメンバーとして携わる。早稲田大学理学学士号、工学修士号、同大大学院理工学研究科博士前期課程修了。
松本 大
Oki Matsumoto
1963年生まれ。1987年東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズを経て、ゴールドマン・サックスに勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー（共同経営者）に就任。債券・為替部のアジアにおけるトレーディングの責任者を務め、不良債権ビジネスも立ち上げる。1999年、ソニー株式会社との共同出資でマネックス証券株式会社を創業、翌年IPO。2004年にはマネックスグループ株式会社を設立、以来CEOを務める。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで、その他数社の社外取締役を歴任。現在は米マスターカードの社外取締役、Human
Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。
中村 幸一郎
Koichiro Nakamura
早稲⽥⼤学法学部在学中にヤフージャパンの⽴ち上げに関わる。三菱商事では、通信キャリアや投資の事業に従事し、インキュベーションファンドの事業などを担当した。早⼤法学⼠、シカゴ⼤学MBAをそれぞれ修了。⽶国のベンチャーキャピタリスト育成機関であるカウフマンフェローズプログラム（Kauffman Fellows Program）を2012年に修了。同年にSozo Venturesを創業した。ベンチャーキャピタリストのグローバルランキングであるMidas List 100の2021年版に日本人として72位で初めてランクイン、2022年度は63位までランクを上げた。シカゴ大学起業家教育センター（Polsky Center for Entrepreneurship and Innovation）のアドバイザー（Council Member）を2022年より務める。
全国の印刷会社をネットワーク化し、各社の非稼働時間を活用することで、小ロットから大ロットまで高品質な印刷物を低価格で提供する印刷ECサービス「ラクスル」を展開。また、限られた商圏でチラシを使って集客・販促活動を行っている中小企業や個人商店の「商売をラクにして、商売革命を起こす」という使命を掲げ、
誰でも簡単に効果の出るチラシのデザイン、印刷、配布をワンストップで担う集客支援サービスも提供。2015年12月からはPC・スマホアプリから「すばやく」「かんたん」に最適なドライバーをマッチングして
荷物の配送予約ができるサービス「ハコベル」（https://hacobell.com/）をスタートさせており、印刷業界に限らず物流業界でも「仕組みを変えれば、世界はもっとよくなる」というビジョンのもとチャレンジを続けている。
「経済情報で、世界をかえる」ことをミッションに掲げ、2008年に設立。「世界中のビジネス情報をテクノロジーと専門家の力で整理し、ビジネスパーソンの生産性を高め、創造性を解放する事で世界に変革を起こしたい」という志をもって、企業・業界情報プラットフォーム「SPEEDA」とソーシャル機能を兼ね備えた、経済ニュースプラットフォーム「NewsPicks」を運営。
「すべての人の移動を楽しく、スマートに」をミッションに2012年に創業、パーソナルモビリティの開発・販売を行う。2014年発表した1号機パーソナルモビリティ「WHILL Model
A」は日本・米国で販売され、2015年度のグッドデザイン大賞など数多くのアワードを受賞。また米国市場向けに開発した「WHILL Model M」は、米国食品医薬品局（Food and Drug
Administration）の認可を取得し、2016 年夏より販売を開始。現在 WHILL,
Inc.の本社は米国カリフォルニア州サンカルロス市にあり、日本と台湾のオフィスと合わせて、約50名の社員が在籍している。
「ビジネスの出会いを資産に変え、働き方を革新する」をミッションに、
2007年の創業より世界初の法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」を提供。Sansanは社内に眠る名刺をデジタル化し、人と人のつながりを情報として可視化・シェアできるサービスで、中小・大手企業を問わず5,500社に導入されている。2012年より名刺アプリ「Eight」を提供開始。ソーシャルの仕組みを取り入れ名刺をビジネスのつながりに変える新たなビジネスネットワークとして、登録ユーザは150万人を超える。
セブンドリーマーズは、世の中にないモノを創り出す技術集団。第一の事業として、独自の3D測定システムによる完全オーダーメイドの「カーボンゴルフシャフト」、第二の事業として、鼻にチューブを挿入して睡眠中の気道を確保させる医療デバイス「ナステント」を展開。第三の事業として、世界初全自動衣類折りたたみ機「ランドロイド」
を開発している。
「モビリティサービスの提供を通じ、多くの人を幸せにする。」を経営理念とし、2013年に創業したMobility×IoT×FinTechを事業領域とするスタートアップ。
自動車を始めとするモビリティの遠隔起動制御や各種情報センシングを可能にする独自開発のIoT技術を活用し、車両を購入したくともローンの与信審査に通らない顧客層への、安全なファイナンス提供を可能にするFinTechサービスを日本やASEAN各国を中心に提供している。またIoT技術によって収集した各種データの活用により顧客の潜在的な与信を創造し、真面目に働く意思のある人が正当に評価される社会の実現を目指している。
ユニファは「"家族✕テクノロジー"で世界中の家族コミュニケーションを豊かにする」という思いを持って創業し、現在は、IoTやAIの力を活用することで、保育業務の負担軽減や保育の品質向上を実現する「スマート保育園」の実現を目指しております。
現時点における主なサービスは、(1)子供の日常生活における自然な表情や成長を記録することができるインターネット写真／動画サービス「ルクミーフォト」、(2)乳幼児の安全な午睡を見守る医療機器「ルクミー午睡チェック」、(3)検温～記録が数秒でできるスマート体温計「ルクミー体温計」、(4)電子連絡帳や登降園サービス、(5)保育士向け組織診断サービス等を展開しております。
OPN Holdings株式会社は2013年に創業、「Opn」のブランド名のもと「Access to the Digital Economy for Everyone（すべての人々にデジタルエコノミーへのアクセスを）」というビジョンの実現に向けて、日本、東南アジア、米国でフィンテック事業を展開しています。
「全ての人々とビジネスにシームレスかつボーダレスなデジタル・ファイナンス体験を提供する」というミッションに基づき、ワンストップのオンライン決済代行サービスや組込型金融ソリューションなどを提供するとともに、DXコンサルティング事業を展開しています。
Opnの革新的なフィンテック・ソリューションは、世界で22,000社以上のエンタープライズ、中小企業に利用されています。
2014年、日本のスノーボーダーで起業家の宮坂貴大が創業。「スノーボード中に仲間と会話したい」という思いからBONX
Gripを着想し、ビジョンに共感したエキスパートたちを集めてチームを結成。その後、約1年間の開発期間を経て実施したクラウドファンディングで、当時日本のIoTスタートアップとしては最高額となる2,500万円強を達成し、スポーツやアウトドアの領域から一般販売を開始した。2017年夏には北米にもサービスを展開し、同年12月には法人向けサービスBONX
for BUSINESSを国内でスタートさせた。
2016年にシンガポールで創業し、インフルエンサー・クリエイターなどの個人、メディア・ブランド企業向けに、生産・EC構築・マーケティング・物流をワンストップで支援するソフトウェアとサービスを世界13市場17拠点で提供するテクノロジーカンパニーです。これまでに、LINE株式会社、未来創生ファンド、VGI、JAFCO
Asia、日本郵政キャピタルなどから総額62.3百万米ドル（約68.6億円）の資金を調達しています。
